解雇・リストラされたら転職は不利になる？成功させるコツとは

不景気となっている今、解雇やリストラは誰にでも起こりうるリスクといえます。実際に解雇をされて転職に悩んでいる、もし解雇された場合に転職先が見つかる気がしないと気に病んでいる方もいるのではないでしょうか。

そこで今回の記事では、解雇・リストラされた場合の転職事情や解雇後の転職を成功させるコツなどを解説していきます。解雇（リストラ）をされたときの転職の仕方について知りたい方や転職活動のコツを知りたい方などは、ぜひ参考にしてみてください。

解雇・リストラされたら転職できない？

解雇と一言でいっても、その中にはいくつか種類があります。解雇の種類によって再就職や転職への影響が異なるため、解雇・リストラされたからといって、一概に転職が難しくなるとはいえません。

ここでは、解雇の4つの種類について、それぞれの特徴と転職への影響を解説していきます。

• 整理解雇
• 普通解雇
• 懲戒解雇
• 諭旨解雇

それぞれ見ていきましょう。

整理解雇

会社の倒産や業績悪化、人員削減などのために行うのが整理解雇で、いわゆる「リストラ」の一環です。会社の都合による解雇なので、労働者個人には非がありません。

整理解雇の場合は労働者個人には理由がないので、転職への影響はほとんどないといっても良いでしょう。面接で説明をすれば、転職先の人事担当者も理解を示してくれるはずです。

普通解雇

普通解雇は、次に紹介する懲戒解雇のような特別な解雇以外の解雇を指します。普通解雇の主な理由としては、能力不足・経歴詐称・遅刻・欠勤・協調性のなさ・業務命令違反などがあります。その他、病気などで健康状態が悪化したことによる労働能力の低下といった理由も、普通解雇です。

普通解雇は、通常その会社の就業規則に理由が列挙されています。ただし、国籍・信条・性別などを理由とする解雇は法律違反です。普通解雇は労働者個人の能力や勤務姿勢などによる解雇のため、転職活動では不利になることがあります。

懲戒解雇

懲戒解雇は、解雇の中でももっとも重い処分です。会社の秩序を乱す規律違反をしたり、非行を行ったりした場合に制裁として行われる解雇が懲戒解雇です。具体的には、重度のセクハラ・パワハラを行った場合や、会社資金の横領や窃盗などが含まれます。

普通解雇にも業務命令違反などを理由とする場合がありますが、懲戒解雇はことの大きさが異なる他、1ヵ月の解雇予告をせずにすぐに解雇できるという点で、普通解雇とは異なるのです。

懲戒解雇の場合は、応募した企業からも懸念されてしまうため、転職活動において不利になります。

諭旨解雇

諭旨（ゆし）解雇は、懲戒解雇に当たる事由があった場合でも、酌量で処分が軽減された解雇のことを指します。それまでの労働者個人の功績や反省の程度を考慮した、いわば企業の「温情処分」とイメージすると分かりやすいのではないでしょうか。

諭旨解雇は、労働者個人と企業の話し合いでお互いの納得が得られた後、労働者個人が解雇を受け入れるという形がとられます。転職活動においては、応募先の企業が懲戒解雇に相当すると考える場合もあるため、マイナスの印象を与えることがあるでしょう。

解雇されても転職は不可能ではない

解雇されても、転職ができないというわけではありません。上記の通り、解雇にはさまざまな種類があり、特に労働者個人に非がない解雇である整理解雇であれば、転職活動においてマイナスの影響はほとんどないでしょう。

普通解雇の場合は、解雇された理由をしっかりと話して反省の意思を伝え、ポジティブな姿勢を見せることで、転職につなげられるでしょう。

懲戒解雇や諭旨解雇の場合は、応募先の企業が「採用したら問題を起こしてしまうのではないか」と懸念を抱いてしまうかもしれませんが、転職が絶対に不可能というわけではありません。

解雇後の転職を成功させるコツ

解雇・リストラをされても転職が不可能ではないと解説しましたが、ここからは、解雇後の転職を成功させるコツを紹介していきます。

• 前向きな姿勢で熱意を伝える
• 転職エージェントにサポートしてもらう

解雇をされた場合の転職活動では、通常の転職活動とは異なる質問をされるケースも考えられます。転職のプロの力を借りながら面接対策を行うのも1つの手でしょう。

前向きな姿勢で熱意を伝える

まずは応募先の企業に対して前向きな姿勢で臨み、働きたいという熱意を伝えるのが大切です。解雇されてしまったという事実は変えることができませんが、それをどのように反省して今後に活かしていくかがポイントです。

解雇されたという事実は、応募先の企業に隠さずに正直に伝えましょう。解雇というのは伝え難いことではありますが、面接で前職の退職理由を聞かれる場合は多く、隠すのは難しいです。隠したとしても、解雇の事実はさまざまなところからバレる可能性がありますし、会社にバレる心配をしながら働くのは辛いでしょう。そのため、退職理由に嘘はつかず、正直に伝えるようにしてください。

整理解雇であれば労働者個人に非がないことは応募先の企業も理解してくれるはずです。普通解雇の場合も、前職を解雇された理由を述べ、自身のどこが問題だったのか、そしてそれについて深く反省していると伝えるようにしましょう。加えて、その問題点・失敗から学んだことをどのように応募先の企業で活かしていきたいと考えているのか伝えるのが大切です。

転職エージェントにサポートしてもらう

解雇やリストラをされた場合は、どうしても応募先の企業から「なぜ解雇をされたのか」「前の会社で何があったのか」と聞かれるでしょう。通常ではなかなか聞かれない質問に、どう答えれば良いのか迷ってしまう人も少なくないはずです。

そんなときのために、転職エージェントに相談をしておくと良いでしょう。転職エージェントでは、転職のプロが求職者の転職活動をサポートしてくれます。経験豊富なキャリアコンサルタントが、求職者の状況などに合わせてアドバイスなどを行ってくれるため、履歴書の書き方や面接対策など、転職活動で悩んでいる方は相談してみてください。

解雇後の転職でエージェントを活用するメリット

解雇後の転職は1人で抱え込まずに、転職エージェントに相談しながら進めるのがおすすめです。ここからは、解雇後の転職でエージェントを活用するメリットを解説します。

• 書類選考や面接選考の対策をしてくれる
• 自分の価値を第三者の目線で判断してもらえる
• キャリアや経験に合わせて求人紹介をしてくれる

それぞれ見ていきましょう。

書類選考や面接選考の対策をしてくれる

転職エージェントでは、解雇をされた場合の書類の書き方や面接の伝え方についてアドバイスをもらえます。解雇をされた場合は、応募書類でどのようにその旨を書くか、またそれをどのように面接で伝えるかという点が重要です。

都合の悪いことを伝えたくないからと、解雇をされたことを隠したり、自己都合退職であるにも関わらず会社都合退職と偽ったりするのは経歴詐称に当たる可能性があります。しかし、だからといってそのまま伝えるとネガティブな印象を与えるので、ポジティブな印象を与える言葉にいい換えるなどの工夫が必要です。そのような文言の具体的なアドバイスなども、キャリアコンサルタントが行ってくれます。

転職に精通しているキャリアコンサルタントのアドバイスを受けながら応募書類を準備し、面接に臨めば、自分1人で行うよりもスムーズに転職活動を進められるでしょう。

自分の価値を第三者の目線で判断してもらえる

転職エージェントでは、第三者の目線で自分の価値を判断してもらえるのもメリットです。基本的に、転職エージェントに登録をした後は、最初にキャリアコンサルタントとの面談があります。

キャリアコンサルタントとの面談では、まずは1対1でじっくりと話をしていくのです。すぐに求人を紹介するのではなく、まずは求職者の個性や性格を把握し、これまでの経歴や実績から、仕事における強みや弱みを洗い出していきます。

面談の時間は転職エージェントによって異なりますが、長い場合だと1時間半ほどかけてくれるところもあります。解雇をされた直後は自信を無くして落ち込んでいるかもしれませんが、第三者の目線で、自分でも気付いていなかった価値や強み、今後のキャリアなどを判断してもらえるでしょう。

キャリアや経験に合わせて求人紹介をしてくれる

キャリアコンサルタントは、初回の面談の内容を踏まえて、求職者のキャリアや経験に合わせた求人を紹介してくれます。解雇された年齢が若ければ、若い世代を積極的に採用している企業の求人を、また特別なスキルがある場合はそれにマッチした求人を紹介してくれるでしょう。

また、転職エージェントでは、他では扱っていない非公開求人なども多数取り扱っているため、転職サイトなどを活用しながら自分だけで転職活動をするよりも、幅広い求人に触れられます。自分に合った求人を見つけられる可能性も高いので、まずは登録だけでもしてみてください。

解雇・リストラ後の転職でよくある質問

最後に、解雇・リストラ後の転職についてまだ疑問が残るという方のために、解雇・リストラ後の転職でよくある質問とその回答を解説していきます。

• 試用期間中に解雇された場合も履歴書に書く？
• 退職証明書で解雇を記載しないことは可能？
• 解雇されたことを隠していたらバレる？
• 解雇された事実を隠すのは経歴詐称になる？
• 面接で解雇について聞かれたときの答え方は？

前もって疑問を解消しておけば、安心して転職活動を進められるでしょう。

試用期間中に解雇された場合も履歴書に書く？

試用期間中に解雇された場合でも、履歴書にはその旨を書きましょう。試用期間は企業によってその長さが異なりますが、一般的には1ヵ月から半年ほどであることが多いです。いずれにしても在籍期間は短いですが、それでも雇用契約を結んでいる以上、解雇された旨は履歴書に記載しましょう。履歴書に記載しなかった場合、経歴詐称に当たる可能性があります。

退職証明書で解雇を記載しないことは可能？

退職証明書に解雇を記載しないことは可能です。労働基準法に、労働者の請求しない事項は退職証明書に記入してはならないと定められているためです。しかし、応募先の企業から、退職理由や解雇理由が記載された退職証明書の提出を求められることがあります。その場合には、解雇の旨が記載された退職証明書を提出しなければなりません。

解雇されたことを隠していたらバレる？

上記の退職証明書の他、退職時に発行される離職票にも退職理由が書かれています。もし離職票の提出を応募先の企業から求められた場合は、隠していてもバレてしまうでしょう。

また、内定を出す前後の段階で、応募先の企業が以前の企業に前歴照会をすることも考えられます。個人の許可なく行われることはありませんが、断っても不信感を抱かれる可能性があるため、注意が必要です。

解雇された事実を隠すのは経歴詐称になる？

解雇された事実は、選考期間中にどこかで一度は触れておきましょう。特に懲戒解雇の場合は注意が必要です。社員10名以上の企業は就業規則を定めることになっており、その就業規則に記載されている懲戒解雇の概要に経歴詐称として該当すれば、内定取り消し、入社後であれば懲戒解雇をされる可能性があります。

実際に、過去の裁判例でも、前職の懲戒解雇歴を隠して入社したことが正当な解雇理由になると判断された例もあるのです。

応募先の企業から退職理由が記載された書類の提出が求められなかった場合でも、経営者同士のネットワークなどから解雇されたことがバレる可能性もあります。いずれにしても、転職活動において嘘をつくのは良くありません。正直に伝えるようにしましょう。

面接で解雇について聞かれたときの答え方は？

整理解雇は労働者個人に非がないため、そのまま会社都合退職であることを伝えれば良いでしょう。普通解雇や懲戒解雇、諭旨解雇の場合は、解雇の理由を隠さずに伝え、深い反省とともに、何が問題だったのか、またそこから何を学んだのかということを話しましょう。

例えば、「周囲のやり方に納得できず、独りよがりで仕事を進めてしまった。協調性のなさが問題だったと思っており、深く反省をしている。今後は周囲の意見を聞きながら、真面目に仕事に取り組みたいと思っている」などといった伝え方をしてみましょう。

解雇された理由について反省の気持ちが見られ、それを学びに変えている姿勢は、応募先の企業からも前向きに捉えてもらえる可能性があります。

まとめ

解雇・リストラには、整理解雇・普通解雇・懲戒解雇・諭旨解雇の4つの種類があります。整理解雇は個人に非がないため、転職で不利になることはほとんどありません。普通解雇・懲戒解雇・諭旨解雇については、転職で不利になる可能性はありますが、再就職も不可能ではありません。

面接での伝え方などに注意をしながら転職活動を行っていきましょう。面接での伝え方に不安がある、転職の悩みを相談したいという方は、ぜひサムライソウルをご利用ください。お問い合わせは、「相談フォーム」から受け付けております。