募集要項
| 職種 | 業務改革・IT改革・DXコンサルタント/20代活躍中 |
|---|---|
| ポジション | 名古屋：業務改革・IT改革・DXコンサルタント／DI1-1 |
| 雇用形態 | 正社員 |
| 業務内容 | ・業務効率化や生産性向上のための働き方改革、新型コロナウイルス時代に対応した新しい働き方の導入など、お客様の業務改革を支援する上流コンサルティングの実施 ・2025年の崖と言われる基幹系システムの陳腐化課題に対応する、業務の見直し、システム刷新、パッケージ選定、クラウド化や、新型コロナウイルスに対応する業務のペーパーレス化、自動化、電子化のためのデジタライゼーション、デジタルツール適用などのIT改革を支援する上流コンサルティングの実施 ・デジタル技術を活用したビジネスモデル、ビジネス形態の変革を検討し、計画化を支援するDXコンサルティングの実施 ◇主なクライアント ・中小企業から大企業まで ・公共を含む全業種 ◇具体的には ・業務改革 －現行業務調査、現行業務可視化 －現行業務分析、業務生産性向上策検討、業務改革計画検討 －テレワーク適用検討 ・IT改革 －IT戦略立案 －システム刷新検討、パッケージ選定、オンプレからクラウド化検討、ベンダー選定 －PMO運営 ・デジタル活用／DX －RPA, AI, AI-OCR, IoTの適用検討 －デジタルマーケティング導入検討（Web, SNS, MAの活用） －〇〇Techの検討 －デジタルによるビジネスモデル変革検討 【プロジェクト事例】 ・現行業務調査と業務改革 －製造業：間接部門における業務改革支援 －小売業：管理部門を中心とした業務調査及び業務改革支援 －金融業：住宅ローン業務の改革支援 －製造業：営業部門における営業職の業務改革支援 －サービス業：勤怠管理及び給与計算業務における業務整理、可視化とBPO計画の検討支援 ・デジタル化に対応した働き方改革 －建設業：社内業務のデジタル化による働き方改革支援 ・システム構想作成 －小売業：社内システムの再構築構想支援 ・基幹システム刷新 －小売業：全社統一システム導入検討支援 －運送業：基幹システム刷新構想とプロジェクト化計画支援 －サービス業：基幹システム刷新支援 ・基幹システム統合グランドデザイン －金融業：システム統合グランドデザイン策定支援 ・業務改革＋システム改革計画 －卸売業：基幹システム更改を踏まえた業務改革支援 －製造業：業務改革とシステム刷新グランドデザイン策定支援 ・デジタル×リアルの導入検討 －小売業：店舗販売戦略とデジタル（EC）販売戦略の連携、データプラットフォーム構築支援 ・デジタル化による新規事業戦略検討支援 －金融業：自社のデータと他社のデータを組み合わせた新規事業としてのデータビジネスの企画支援 －金融業：自社開発のアプリケーションを組み合わせた新規事業の創出支援 ・ブロックチェーン活用戦略検討支援 －官公庁：エンターテインメント事業向け権利マネジメントのブロックチェーン活用企画の検討支援 【募集部室】 コンサルティング事業本部 デジタルイノベーションビジネスユニット 業務ITコンサルティング部・デジタルトランスフォーメーション推進部 （ご経験やご志向を考慮して配属を決定いたします） |
| 勤務地 | 愛知県 |
| 応募資格 |
【必須条件】
・職務経歴3年以上 ・下記よりいずれかのご経験 －コンサルティングファームやシステムインテグレーターで、経営コンサルティングや業務コンサルティング、或は、ITコンサルティング、DXコンサルティングのご経験 －システム導入プロジェクトで計画作成～要件定義～設計～開発～テスト～運用までのプロジェクト作業全般かプロジェクト管理、PMOに関わったご経験 －事業会社で業務改革やデジタルマーケティング、DXに関わったご経験 【歓迎条件・求める人材像】 ご自身の専門領域を軸に、領域を広げていける柔軟性やチャレンジ意欲を重視します |
| 給与 |
年収 500万円 ～ 1,450万円 処 遇：経験・能力・前給等を考慮し、当社規定により決定 |
| 休日休暇 | 完全週休2日制、他に功労休暇、積立休暇、看護・介護休暇、短縮時間勤務等、多様な勤務形態を整備 |
| 勤務時間 | 裁量労働制 |
| 待遇・福利厚生 | 通勤手当、住居手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度 財形貯蓄制度など |
会社情報
| 企業名 | 非公開企業 |
|---|---|
| 業種 | コンサルティング |
| 従業員数 | 約950名 （2020年03月現在） |
| 売上高 | 196億5900万円（2020年03月期） |
| 設立 | 1985年10月 |
| 事業内容・会社の特徴 | コンサルティング事業 国際事業 政策研究事業 人材開発事業 会員事業 マクロ経済調査 |
